EVENT REPORT

Dec 2018

最先端ITが農業の未来を変える

耕作可能地域の減少や気候変動による影響、次世代の担い手不足など様々な課題が山積する農業。最先端のITは、こうした課題を解決し、農業分野にイノベーションを起こすことができるだろうか。

ベンチャーキャピタリストから転身し、農業ベンチャーを創業した、株式会社ベジタリア代表取締役社長の小池聡さんをお招きし、異業種から農業に参入した思いや事業化の経緯、ITを活用した最新の事例などをお話しいただいた。

ベンチャーキャピタリストの世界から、ライフワークを探してビジネススクールへ

ベンチャーキャピタリストの世界から、ライフワークを探してビジネススクールへ

ベンチャーキャピタリストの世界から、ライフワークを探してビジネススクールへ

1990年代初頭、まだブラウザも普及していないインターネットの黎明期からインターネットに携わっていたという小池さん。その後、アメリカのシリコンバレーでベンチャーキャピタリストとして独立し、ネット企業のインキュベーションをしていたという。その後、日本にもインターネットビジネスのメッカをつくりたいと帰国し、“ビットバレー構想”を提唱。

「当時日本では、シード・アーリーステージに資金やノウハウの提供がなされておらず、また、最低資本金制度などもあり、起業のハードルは米国と比べ非常に高いものでした。そこで、ベンチャーキャピタルファンドを創生し、主にシード・アーリーステージのスタートアップ企業への出資およびインキュベーションをおこなっていました」。

メディアへも多く取り上げられるなど精力的な活動をしていた小池さんだったが、50歳を目前として転機が訪れる。

「人生100年時代と考えるならば、人生後半は、何か地に足を付けて社会的な意義もあるような分野で、やりがいを持って長く取り組めるライフワークをみつけたいと考えました」。

しかし、ライフワークとしてなにをテーマにするか、すぐにはアイデアが思い浮かばなかった小池さんは、大学で幅広く学ぶことを決めた。

「ちょうど東京大学に社会人向けビジネスクールEMP(エグゼクティブ・マネジメント・プログラム)がスタートする年で、当時の東京大学総長の小宮山先生は、環境問題、資源問題、高齢化問題などの課題を世界に先駆けて経験してきた“課題先進国である日本が培ってきた技術やノウハウは、これからの国際貢献や国際競争力につながる”とおっしゃっていました。EMPのプログラムも、経営に限らず、科学系、工学系やリベラルアーツも含めた幅広い内容で組まれていて、そのプログラムに魅力を感じ、1期生として入学しました」。

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最先端ITが農業の未来を変える

小池 聡

ベジタリア株式会社 代表取締役社長。
iSi電通アメリカ副社長を経てNetyear Groupを創業。1990年代は米国でベンチャーキャピタリストとして活動。
ネットイヤーグループ(株)創業者、(株)ネットエイジグループ(現ユナイテッド)前代表取締役社長。
社会人向けビジネススクール東京大学EMP修了後の2009年に食と農業に関心を持ち就農。
2010年ベジタリア(株)を設立。文部科学省「革新的イノベーション創造プログラム(COI)」ビジョナリーリーダー。経済産業省グローバルネットワーク協議会委員。東京商工会議所(渋谷)副会長。

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