翻訳しても届かない？
伝わる外国人向けメディア戦略

昭文社は、「まっぷる」や「ことりっぷ」などのガイドブックや地図の出版、カーナビなどのデータ提供を行う会社。そうした昭文社で、訪日外国人メディア「DiGJPAN!」が生まれた。

鶴岡さんは当時経営企画室に所属し、新規事業立ち上げや広報活動をおこなっていた。あるとき、広報活動の一環として、各部署の社員に声をかけて、Facebookで台湾向けに日本観光の情報発信を始めることになった。その活動が「DiGJAPAN!」の礎となり、東京オリンピック・パラリンピック開催の決定とともに2014年に事業化。ウェブメディア・アプリ・ソーシャルメディアを展開し、現在では6言語に対応している。ウェブメディアは月間100万PV、ソーシャルメディアは88万人を抱えるメディアに成長した。


「『DiGJAPAN!』は特にアジア女子に強いメディアです。その源となっているのは、外国人目線でのコンテンツづくり。そのために私たちは、マーケティング知識があり、日本のことに精通した外国人スタッフを起用しています。コンテンツ編集には、なによりもメンバーが大事。読者がアジア女子であれば、編集者もアジア女子にしています。読者とのコミュニケーションや、流行へのアンテナなど同じ感覚をもっているほうが、“共感”を生むコンテンツがつくれるものです」。

そうした方針から「DiGJAPAN!」では、様々な国のスタッフを採用し、どう伝えると海外の読者が興味をもってもらえる記事となるかを企画して、取材・掲載をしている。

「日本のことをよくわかっている外国人スタッフがいることで、海外の方へ伝わりやすい翻訳ができるようになりました。地名やモノ、文化を知らないと訳出できない固有名詞や、相手国を意識した敬語や細かなニュアンス、与える印象などを考慮した言語対応に気を使っています。正確な情報で、かつ気持ちをゆさぶるような表現や現地の言葉づかいを真剣に取り込まないと、伝わることも伝わらない事態となってしまいます」。